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オール電化とは、家庭で使用するエネルギーをすべて電気でまかなうシステムのことです。
調理・暖房・給湯などのすべての熱源を電気で供給するため、ガスや灯油を併用する必要がなくなり、光熱費は電気代のみとなります。
また、電気料金はガスや灯油を併用した場合に比べて、総合的に安くなることもあります。
さらに、火を使用しないため、火災のリスクもガスや灯油を利用するよりも低く、安全です。
今回の記事では、オール電化の今後やメリット・デメリット、そして電気代などについてご紹介していきます。
近年、オール電化を導入している家庭は増加しています。
オール電化が普及している背景には、エコキュートなどの給湯器やIHクッキングヒーターなどの設備の技術が向上し、電気だけで快適な生活ができるようになったことが大きな要因として挙げられます。
日本でオール電化が登場したのは1980年代とされていますが、その当時はまだ普及が進んでいませんでした。
一般家庭では、電気とガスを併用するのが一般的で、電気だけで全てをまかなうことへのメリットが十分に理解されていなかったからです。
また当時の設備は効率や操作性が十分でなく、オール電化に切り替えるメリット自体がまだ少なかったことも一因でしょう。
しかし、1998年に「デンソー」・「電力中央研究所」・「東京電力」によって環境負荷の少ない「家庭用CO2冷媒ヒートポンプ給湯器」の研究が開始され、2001年に「コロナ」より世界初の家庭用CO2冷媒ヒートポンプ給湯器「エコキュート」として発売されたことで、ようやくオール電化住宅の普及が始まります。
さらに2002年にはパナソニックより世界初のオールメタル対応IHクッキングヒーターが発売されたことで、オール電化の普及はさらに加速します。
パナソニックのIHクッキングヒーターの生産台数を見てみると、100万台を突破したのは200VのIHクッキングヒーターを最初に発売した1990年から13年後の2003年、オールメタル対応IHの発売の翌年でした。
そこからわずか2年後の2005年には累計生産台数200万台を突破しており、IHクッキングヒーター発売30周年となる2020年には700万台を突破しました。
また、2016年4月に電力小売業が全面的に自由化され、より低価格で電気を利用できるようになったことも、オール電化の普及が進んだ要因の一つです。
新たな電力供給事業者、いわゆる「新電力」が登場し、電気代の節約が期待できるプランが提供されるようになったことで、オール電化への移行を選択する家庭が増えています。
加えて、2022年には太陽光発電で発電した電気を使ってお湯を沸かすことができる「おひさまエコキュート」が登場したことで、これまで以上に省エネな生活をおくることが可能となりました。
また2023年にはエコキュートの累計出荷台数が900万台を突破しています。
今後もオール電化はエコキュートの給湯効率やIHクッキングヒーターの使い勝手など、性能の向上と共に、ますます導入するご家庭が増えることが予想されています。
参考：デンソー「デンソーエコキュート開発物語」
参考：パナソニック「30年のあゆみと進化の歴史 」
参考：一般財団法人ヒートポンプ・蓄熱センター「エコキュート 900万台突破」
ここからは、オール電化のメリットとデメリットをご紹介していきます。
オール電化のことをより詳しく知りたいと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。
両方の要素を知っていることで、よりオール電化で節約ができるようになるはずです。
まず、オール電化のメリットを5点ご紹介します。
以下ではオール電化のメリットをさらに詳しく解説します。
オール電化にすると、光熱費の節約につながる可能性があります。
給湯や調理を従来までのガスから電気へ一本化することで、ガスの基本料金を支払わずに済むからです。
オール電化にすることで電気代は上昇しますが、エコキュートやIHクッキングヒーターは、ガス給湯器やガスコンロに比べて効率が良いとされており、電気代の上昇幅をこれまで支払っていたガス代よりも少なくすることができます。
つまり、オール電化によって電気代が上がる以上に、ガス代が無くなるメリットの方が大きくなるのです。
また、電力会社によっては、使用時間帯によって電気料金が異なるプランを提供している場合があり、特に夜間や深夜に安価な電力を提供するオール電化向けのプランが存在します。
例えば、関西電力の「はぴeタイムR」などがオール電化専用プランとして知られています。
こうしたプランを利用し、空調や暖房を深夜・夜間に活用することで、光熱費のさらなる削減が可能です。
このように、オール電化は電気に一本化することで光熱費の負担を減らすことができるというメリットがあります。
オール電化を導入すると、火災のリスクを減らせます。
IHクッキングヒーターは火を使わないため、コンロの火のような消し忘れや燃え移りといった事故を防ぐことが可能です。
火災の主な原因の一つにコンロの使用がありますが、IHクッキングヒーターは火を使用しないので、そのリスクを減らすことができます。
さらに、ガスを使わないため、ガス漏れによる一酸化炭素中毒の心配もありません。
火災や一酸化炭素中毒のリスクを最小限に抑えたい場合は、オール電化の選択を検討してみてください。
オール電化のメリットの一つは、キッチンの掃除が簡単になる点です。
IHクッキングヒーターはガスコンロとは異なり、表面がフラットで凹凸がないため、油汚れや焦げ付きがつきにくく、サッと拭くだけで綺麗にできます。
そのため、掃除の手間が減り、家事にかかる時間を短縮することが可能です。
さらに、IHクッキングヒーターを使うことで換気扇の掃除も楽になります。
火を使わないため、調理中に蒸気や上昇気流が少なく、カビや油汚れの原因となる結露や油分の付着を抑えることができるのです。
オール電化で、家事の負担を軽くしましょう。
オール電化にすることで、災害への対策が可能となります。
なぜなら、電気温水器やエコキュートに蓄えられた水は、災害時に生活用水として活用することができるからです。
災害時には水道が停止し、トイレや洗濯などの利用が難しくなることがありますが、これらの水を使うことで、多少なりとも生活の維持に貢献できます。
ただし、タンク内の水はそのままでは飲用として使用できず、飲んだり料理に使用する際には煮沸させることが推奨されています。
また、オール電化住宅の中には、太陽光発電や蓄電池を取り入れている例もあり、停電時にも普段通り料理をしたりお湯を使うことが可能です。
こうしたライフラインの確保ができる点も、オール電化の利点といえるでしょう。
太陽光発電と蓄電池を組み合わせることで、さらに光熱費を抑えることが可能となります。
オール電化の電力プランは昼間の電気料金が高くなる場合がほとんどですが、太陽光発電で発電した電気を使用することで、電気代の削減に繋がります。
また、太陽光発電は晴れの日の日中しか電力を生み出さないため、蓄電池に電気を貯めておけば夜間や雨の日の電力を自給自足することが可能です。
電力会社によっては基本料金が0円のプランもありますので、条件によっては光熱費の支払いがほとんど無いという生活を送ることもできるでしょう。
ここからは、オール電化のデメリットを4点ご紹介します。
以下ではオール電化のデメリットをより詳しく解説していきます。
一部の電力会社ではオール電化向けのプランを提供していますが、昼間の電気代が高くなることがあります。
これは、夜間の電気料金を安く設定する代わりに、昼間の料金が高めに設定されている場合が多いためです。
しかし、近年ではテレワークの普及により、日中に自宅で過ごす方が増えています。
このような生活スタイルの変化に伴い、昼間に電力を多く使う方にとっては、電気代が増える可能性があり、オール電化プランが必ずしも適していない場合があります。
自身のライフスタイルに合った電気料金プランを選ぶことが重要です。
オール電化と太陽光発電・蓄電池を組み合わせることで日中の高い電気を買わずに、発電した電力で生活することも可能です。
IHクッキングヒーターではIH対応の調理器具しか使えないため、既に持っている調理器具がIHに対応していない場合、新たに購入する必要があります。
IHクッキングヒーターは火ではなく、磁石を使用した電気抵抗によって熱を発生させる仕組みであるため、磁石がくっつかないステンレスやアルミ製の調理器具は使用できないのです。
また、IHクッキングヒーターはガスコンロと操作感が異なるため、慣れないと使いづらいと感じることも少なくありません。
さらに、IHクッキングヒーターでは、タイプによっては鍋やフライパンを傾けたり振ったりする調理ができないこともあります。
また、火加減もガスコンロとは違うため、調理のコツをつかむまでに時間がかかることもあるでしょう。
このように、ガスコンロに慣れている人や使う調理器具に制約を持ちたくない人にとっては、IHクッキングヒーターは使いにくいと感じるでしょう。
そのような場合、今まで使用していた調理器具を買い替えずに料理ができる「オールメタル対応」のIHを選択すると良いでしょう。
また、最近のIHクッキングヒーターはセンサーが強化されており、鍋やフライパンを傾けたり振ったりしながら調理することができるので、ぜひご確認ください。
実際、エコキュートのシャワーの水圧はガス給湯器に比べると弱めです。
特にガス給湯器からエコキュートに切り替えた場合、以前よりも水圧が低いと感じることがあります。
このように、エコキュートの水圧がガス給湯器に比べて低くなる主な理由は、エコキュートの構造にあります。
エコキュートは沸かしたお湯をタンクに貯めて使用する仕組みであり、タンクの耐圧に応じた水圧でしか給湯できません。
水道の水圧をそのまま利用することができないため、一旦減圧した後にシャワーとして使用します。
この減圧により、エコキュートのシャワーの水圧は約1/3程度まで低下してしまうのです。
一方、ガス給湯器は水道直圧方式を採用しており、水道水の圧力をそのまま利用して給湯するため、水圧は強いままとなります。
ガス給湯器と比較してエコキュートの水圧に物足りなさを感じるのは、このような構造的な違いによるものなのです。
ただし、水圧の感じ方には個人差があり、エコキュートでも十分と感じる人も少なくありません。
最近のエコキュートは改良が進んでおり、ガス給湯器との差はあまり大きくなくなっています。
近年では水圧が物足りないと感じる人向けに、強めの水圧が高圧タイプも作られるようになりました。
なお、ガス給湯器の水圧は約500kPaとされていますが、一般的なエコキュートは約170kPa、高圧タイプのエコキュートで約280kPaです。
高圧タイプでも物足りないと感じる場合には日立のエコキュート「ナイアガラ」がおすすめです。
ナイアガラは水道直圧方式を採用しているため、ガス給湯器と同様の水圧でシャワーを使用できます。
オール電化の導入には初期投資が大きくかかります。
370LタイプのエコキュートとIHクッキングヒーターを設置するには、工事費を含めるとおおよそ50〜100万円程度の費用がかかるでしょう。
エコキュートの導入費用は約40～70万円前後で、これはガス給湯器の約2倍のコストです。
また、IHクッキングヒーターの設置費用は10〜30万円前後となり、こちらもガスコンロと比べて約2倍ほど高くなります。
このようにオール電化は従来までのガス設備と比べて、約2倍ほどのコストが必要です。
しかし、国や自治体の補助金を活用することで、この価格差を小さくすることができます。
ここからは、オール電化とガス併用のコストを比較していきます。
オール電化の導入において、利用者が最も気になるのがコスト面かと思います。
コストで検討をしたい方は、ぜひ参考にしてみてください。
オール電化とガス併用の料金プランを比較する際には、基本料金や電気料金、ガスの使用状況などが影響します。
オール電化では、電気の使用量に基づいて基本料金を一元化できるのに対し、ガス併用の場合は電気とガスの両方に基本料金が発生します。
さらに、オール電化の電力プランは昼間の電気料金が高く夜間は安く設定されていますが、ガス併用では電気料金は基本料金と使用量に応じて変動せず、時間帯による差はありません。
そのため、昼間にガスコンロで料理をしたり、電気調理器を使用したりしても、光熱費を抑えることが可能です。
オール電化とガス併用のどちらが経済的かは、家庭の生活スタイルや地域の電気・ガス料金、エネルギーの消費量によって異なります。
例えば、関西電力のオール電化向けプラン「はぴeタイムR」と大阪ガスの「一般料金」を比較すると、オール電化の家が、従来のガス併用の家よりも年間で約1万円のコスト削減が見込まれるという試算もあります。
オール電化プランの場合、時間帯によって電気料金が異なるので、料金が安い夜間に電気を使用し、高い昼間には使わない生活が出来れば、光熱費を抑えることが可能です。
反対に日中も電気をたくさん使用するご家庭では電気代が高くなりすぎてしまい、ガス代が無くなったメリットを感じることはできないでしょう。
ただし、太陽光発電や蓄電池を導入しているご家庭であれば、日中に電気を使用したとしても太陽光発電で発電した電気で賄うことができるので、オール電化がおすすめです。
結論としては、ほとんどのご家庭でオール電化の方が光熱費は安くなります。
地域と契約会社によって条件は異なりますが、どの組み合わせでもオール電化の方がガス代が一切発生しないため、相対的に安くなることが多いです。
関西電力の算出した数値と総務省の家計調査を見比べてみると、月々にかかる光熱費はオール電化の方が1,000円〜2,000円程度安くなることが分かります。
そのため、光熱費の観点で考えれば、オール電化の方がメリットがあるといえるでしょう。
参考：関西電力「オール電化世帯人数別の電気代平均額」
参考：総務省「家計調査 1世帯当たり1か月間の収入と支出」
ここからは、オール電化で特に重要な観点である電気代について解説していきます。
近年、日本国内の電気代が高騰し続けており、光熱費の負担上昇に四苦八苦している方も多いかと思います。
ガスと併用している時より光熱費が安くなるとはいえども、数年前と比較すれば、オール電化の電気代自体も上がっているのが現状です。
そのため、オール電化を導入している家庭で光熱費を下げたい場合には、電気代を意識的に節約することが重要です。
電気料金が上昇する要因として、主に以下の三つが挙げられます。
特に燃料費の上昇は、毎月の電力料金に大きな影響を与えるものです。
電気料金には、原油や液化天然ガス（LNG）の平均価格に基づいて計算される燃料費調整額が含まれます。
基準価格を上回る燃料費は電気料金に加算され、逆に下回ると減算されます。
燃料費の高騰の主な要因としては、2020年12月下旬の厳しい寒波による暖房需要の増加が挙げられるでしょう。
この需要の増加に伴い、液化天然ガスの需要も高まり、その価格が上昇したことが影響しているのです。
さらに、ロシアのウクライナ侵攻が原因で、液化天然ガス・石炭・原油などの輸入価格が急騰し、日本の電気料金も大幅に上昇しました。
日本はエネルギーの80%以上を輸入に依存しているため、電気代やガス代に大きな影響を受けてしまいます。
電力会社は増加した燃料費を電気料金に反映せざるを得ない状況にあり、最終的には消費者がそのコストを負担する形で電気料金が上昇しているのです。
ここからは、オール電化の電気代を節約する方法をいくつかご紹介します。
オール電化を導入している場合、より光熱費を下げるには電気代を節約することが重要です。
近年の電気代高騰で、家計を考え直したい方は、ぜひ参考にしてみてください。
まず、オール電化の電気料金プランは、日中の電気代が高く、夜間の電気代の方が安いプランです。
そのため、日中の電気使用量を抑えるのが効果的です。
例えば、照明が不要な場所はこまめに消すことが重要であるため、できるかぎり照明器具は使用しないようにしましょう。
エアコンは必要な時だけの使用を心がけてください。
ただし、日中は外気温が高くなるので、エアコンをつけっぱなしにする方が全体の電力消費が少なくなることもあります。
家電製品は使用しない時は電源を切ることが重要です。
待機電力が多い機器には、ガス温水器・テレビ・エアコン・電話機などがあります。
そして、家電のタイマー機能を効果的に利用しましょう。
夜間に食洗機が動くように設定したり、就寝後や起床前だけエアコンが作動するように設定することで、日中の電力使用を抑えることができます。
省エネ家電を導入して省エネ対策を行うことは、家電の消費電力を抑えるための有効な手段です。
最新の家電製品は、省エネの取り組みが進んでおり、電力効率が向上しています。
省エネ対策を取ることで、電気代の節約だけでなく環境への負荷も軽減されるため、古い家電を新しいものに買い換えることで地球環境への貢献が期待できます。
初期費用はそれなりにかかりますが、電気代の節約を加味すれば、結果的に費用の元はとれるでしょう。
現在の電力プランを見直すことで、電気代を削減できる可能性があります。
特に長年電力プランを変更していない場合、新しいプランや新電力会社に切り替えることで、大幅に電気代が安くなることも少なくありません。
料金プランを比較する際には、基本料金・従量料金・契約するプランなどに加え、アンペア数の設定を考慮することが重要です。
料金プランには、一定の使用量までは固定料金のプランや、夜間や休日に従量料金が割引されるプランなどが存在します。
アンペア数は一度に使用できる電力の最大値を示すもので、これを下げることで毎月の基本料金を抑えることができますが、過度に下げるとブレーカーが落ちるリスクがあります。
また、電力会社を変更する際には、自分のライフスタイルに適したプランを提供している会社を選ぶことが大切です。
2016年4月1日以降、電気の利用者は自由に電力会社を選べるようになり、新たに市場に参入した「新電力」の多くは、大手電力会社よりも料金が安く設定されていることが一般的です。
太陽光発電システムや蓄電池を導入することで、電気料金を削減することが可能です。
太陽光で発電した電力を蓄電池に蓄電し、夜間に利用したり、電気料金が低い時間帯に電力を蓄えて高い時間帯に使用することで、電力会社からの購入を減少させることができます。
オール電化とガス併用の選択は、家庭の人数やライフスタイルによって異なります。
そのため、一概にどちらがおすすめかは断言できません。
もし、どちらにしようか迷われている場合、以下の内容をぜひ参考にしてみてください。
オール電化は、夜間や休日の電気料金が低く、ガスの基本料金が発生しないため、平日の日中に家にいないことが多い方や共働きの家庭に適しています。
また、ガスが供給されていないため、ガス漏れ・爆発・一酸化炭素中毒などのリスクがなく、火を使わないため移り火の危険もありません。
さらに、ガスコンロに比べて汚れが少なく、掃除が簡単という利点もあります。
一方で、ガス併用の場合は、使用した電気やガスに応じて料金が発生するため、日中に家にいることが多い方や都市ガスが利用できる地域に住んでいる方に向いています。
また、直火を使った本格的な料理の工程を楽しむ方にも適しています。
初期投資がオール電化よりも安く済むことが多いのも魅力です。
また、日中の電力消費が多い場合は、ガスの方が経済的になるでしょう。
脱炭素社会を実現するためには、電力部門においてCO2を排出しない発電方法を増やす「脱炭素化」と、その電力を日常生活や経済活動に必要なエネルギーに変換する「電化」の推進が不可欠です。
太陽光・風力・水力などの再生可能エネルギーを使用した発電を進め、その電力を積極的に家庭内で使用するオール電化が普及すれば、さらに社会は脱炭素化できます。
光熱費の節約だけでなく自然環境保全のためにも、今後オール電化が普及していくスピードは右肩上がりになっていくでしょう。
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