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今回の記事では、太陽光パネルの撤去費用や方法について、詳しくない方でも理解しやすく解説します。
太陽光発電は私たちの生活に静かに革命をもたらしましたが、その寿命もいつかは尽きるものです。
それは、家のリフォームか、はたまたパネルの寿命か。
緑豊かな地球を未来へと繋ぐために選んだ太陽光パネルですが、撤去する時が来たらどうしたらいいのでしょうか?
この記事を読むことで、以下の重要なポイントを学ぶことができます。
太陽光パネルが終わりを迎える時、その選択は私たちの手に委ねられています。
この記事を通じて、その重要な決断を下すための知識を得てください。
太陽光発電とは再生可能エネルギーである太陽の光で電気を発電する環境に優しい発電方法です。
自宅の屋根などに設置するだけで手軽に自家発電ができるので人気があります。
また、発電した電気はご自宅で消費するだけでなく、電力会社に売電することができるのも人気の一つです。
海外では新築時に太陽光発電の設置を義務化している地域もあり、その環境効果は見過ごせないものがあります。
今後、家庭用蓄電池やEV・V2Hの普及により更に太陽光発電の価値は高まっていくでしょう。
太陽光発電を設置する上でどのようなメリットがあるのでしょうか。
ここでは以下のような太陽光発電のメリットをご紹介します。
いきなり太陽光発電の営業マンが訪問してきたことはありませんか?
約束もしていないのに訪問してくる業者とは決して契約してはいけません。
また、最初の見積もり金額から大幅に値引きしてくるような業者も信用できませんよね?
訪問販売の太陽光発電は大幅に値引きされたとしても、適正価格よりもかなり高額な場合が多いです。
もしも見積もりを渡された場合は適正価格であるか確認しましょう。
太陽光発電・蓄電池の訪問販売の危険性について詳しくはこちらの記事も参考にしてください。
太陽光発電の適正価格は1kWあたりの単価(kW単価)で表します。
気になる太陽光発電の適正価格は1kWあたり、約250,000円前後です。
見積り金額から1kWあたりの単価を確認する場合、下記のように求めます。
太陽光発電の見積り金額 ÷ 太陽光発電の発電容量 = kW単価
例えば、発電容量6kWの太陽光発電の見積り金額が1,500,000円であれば、
1,500,000円 ÷ 6kW = 250,000円/kw
以上のようになり、適正価格ぴったりでの見積りだと分かります。
メーカーや設置枚数、設置工法によってはある程度前後しますが、それでも適正価格で販売している業者であれば20万円代から外れるようなことはないでしょう。
太陽光発電の適正価格について、こちらの記事でより詳しく解説しています。
一般家庭の屋根に設置された太陽光発電システムを取り外す際、その構成部品は産業廃棄物として分類されます。
太陽光発電は太陽光パネル(太陽電池モジュール)、パワーコンディショナー、接続箱などで成り立っています。
特に、太陽光パネルには有害な鉛が少量含まれていることがあるため、適正な方法で廃棄することが重要です。
(ちなみに、カドミウムやセレンは一般家庭に設置されるような太陽光パネルには含まれていません)
通常、太陽光パネルは「金属くず」「ガラス・コンクリート・陶磁器くず」「廃プラスチック類」といった産業廃棄物のカテゴリーに含まれます。
架台やパワーコンディショナー、接続箱、その他の電子機器は粗大ごみとして処理されます。
撤去後、産業廃棄物の処理は廃棄物処理法に基づき、排出者が責任を持って行わなければなりません。
「排出者」とは法的に「ごみを出す人」と定義されており、太陽光発電設備の撤去時にはこの排出者が誰になるかが重要なポイントです。
太陽光パネルは一般的な家庭ゴミとは異なり産業廃棄物であるため、自宅での処理は不可能です。
自ら焼却や埋め立てを試みると、パネル内の物質が適切に分解されず、結果として環境に悪影響を及ぼす可能性があります。
また、屋根上など高い位置に取り付けられる太陽光パネルの撤去作業は、特定の技術や知識が必要であり、専門的な訓練を受けていない人には危険が伴います。
そのため、太陽光パネルの処分は専門の業者に委ねるべきです。
くわえて、撤去作業には電気工事士の資格を持つ者が必要で、その資格を有する者でなければ行えません。
未経験の業者による撤去は電気接続の専門知識の欠如や高所作業の危険性が伴うため、避けるべきでしょう。
太陽光パネルの処分を検討する際には業者の経験や資格の有無を念入りにチェックし、信頼できる専門業者を慎重に選定することが重要です。
万が一、太陽光パネルを家庭ゴミとして廃棄したり、不法に投棄するなど適切に処分しなかった場合、それは法令違反と見なされ罰金や懲役刑の対象となる可能性があります。
日本の廃棄物処理法では、産業廃棄物を不法に投棄する行為に対して、最大5年の懲役または1,000万円以下の罰金を科すことが定められています。
この法律の下、太陽光パネルは産業廃棄物に分類されるため、自分で処分する行為は禁止されています。
太陽光パネルの廃棄に際しては、信頼性のある専門業者を選び、適正な方法で処分を行うよう依頼することが重要です。
適切な業者は太陽光パネルに含まれる有害物質を安全に処理し、環境への影響を最小限に抑えることができます。
そのため、業者選びには十分な注意と慎重さが求められます。
また、費用に関しては撤去する太陽光パネルの数や大きさ・設置場所の状況に応じて変わるため、複数の業者から見積もりを取り、比較検討することが推奨されます。
このように、太陽光パネルの撤去と廃棄は、環境保護と法律遵守の観点から専門知識を持つ業者による適切な処理が不可欠です。
安全かつ法に則った方法で処分することにより、不法投棄による法的リスクを避けることができます。
太陽光発電の撤去方法について、詳しく解説します。
太陽光発電の撤去は、さまざまな状況に応じて異なるアプローチが必要です。
以下に主な撤去のケースとその概要をリスト形式で説明します。
太陽光発電設備は、一般的に20~30年の使用寿命があります。
その期間を経過すると性能の低下や故障が起きることがあり、これらが撤去や交換の理由となる場合が多いです。
このような状況では、元々システムを設置した施工会社や販売業者が撤去や新しいシステムへの交換を担当することが一般的です。
もし製品の不良が撤去の原因である場合、その責任は製造メーカーに帰属し、廃棄物の処理はメーカーが担います。
他の理由で撤去が必要な場合、廃棄物の処理をするのは施工会社や販売業者です。
太陽光発電システムの所有者は、撤去が必要になった際には、施工会社や販売業者に連絡を取り、撤去作業を依頼します。
転居などで設備を撤去する必要が生じた場合も、基本的にはこの手順に従います。撤去と交換の際には、安全性、環境への影響、そして費用面も考慮し、適切な業者選びが重要です。
住宅の建て替えやリフォームの際に、太陽光発電の撤去が必要になるケースもあります。
このような状況では、主に解体作業を請け負い太陽光発電システムの撤去を行うのは解体業者です。
太陽光発電システムの所有者は、解体業者に連絡を取り、撤去作業および設備の処理を委託します。
撤去後、解体業者は特に太陽光パネルに関して、産業廃棄物としての処理が必要です。
一般的には中間処理業者に太陽光パネルの廃棄を依頼し、環境基準に則った適切な処分を行うことになります。
このようなケースでは、太陽光発電の撤去作業が建物の構造やその他の工事に影響を与えないよう、慎重な計画と実行が不可欠です。
また、廃棄物の処理に関しては法律や環境基準に沿った適切な手順の遵守が必要となります。
所有者としては信頼できる解体業者を選定し、すべての作業が適切に行われるよう確認することが重要でしょう。
事故や災害により太陽光パネルが破損し、撤去が必要となった場合の対処方法について解説します。
この状況では、通常の故障や不具合による交換とは異なります。
太陽光パネルが完全に破損し屋根から地上に落下した場合、所有者が廃棄物の排出者となり適切な処理を担わなければいけません。
このとき、破損したパネルは産業廃棄物ではなく、一般廃棄物として扱われることが一般的です。
ただし、こうした太陽光パネルの廃棄方法は地方自治体によって異なります。
まずはお住まいの市区町村の廃棄物担当部署に連絡し、指示を受けることが重要です。
また、太陽光パネルは粗大ごみとして自治体による回収は行われません。
そのため、使用済みの太陽光パネルを専門に回収・リサイクルする業者に処分を依頼することが一般的です。
注意点として、破損しているように見える太陽光パネルでも内部で電気が発生している可能性があります。
そのため、不用意に触れたり撤去しようとするのは感電や怪我のリスクがあり、危険です。
撤去作業についても専門の知識と技術を持った施工業者など専門業者に依頼してください。
太陽光パネルの撤去にはさまざまな要因が絡み合い、費用もそれに応じて変動します。
撤去費用の目安を知ることは、今後の計画立てに不可欠です。
しかし、一体どのくらいの費用がかかるのでしょうか?
ここでは、太陽光パネルの撤去費用を左右する主要な要素を詳細に解説していきます。
太陽光パネルの撤去に関わる費用には様々な要素が影響を及ぼし、以下のようにそれぞれの費用が発生します。
以上の費用を合計すると、太陽光パネルの撤去費用は最低でも20万円以上、場合によっては30万円前後になることが予想されます。
さらに、家屋を継続して使用する場合には、屋根の修復費用も必要です。
部分的な補修であれば数万円から、屋根の全面的な葺き替えになると100万円前後かかることもあります。
これらの費用は、撤去作業の規模や家屋の状態に大きく依存します。
太陽光パネルの撤去を検討する際は、これらのコストを総合的に考慮することが重要です。
太陽光パネルの処分には意外と知られていないコストが関わっています。
特に、太陽光パネルの処分費は予想外の出費となることも少なくありません。
では、実際にはどれくらいの費用がかかるのでしょうか?
この項目では太陽光パネル1枚あたりの処分費を詳しく解説します。
例えば、重量18kg以下の単結晶太陽光パネルの場合、一般的な処分費の相場は1枚当たり約1,200円です。
しかし、この金額はあくまで一例であり、パネルのサイズや種類によって費用は大きく異なる場合があります。
多結晶パネルや薄膜パネルなど、異なるタイプのパネルでは処分の方法やコストも変わるため、具体的な費用は業者やパネルの種類によって変動します。
さらに、太陽光パネルを処理施設まで運ぶ際の距離も処分費に影響を与える重要な要素です。
遠方の処理場への運搬はそれに伴う輸送費用の増加を意味します。
また、留意すべき点として、各処分業者によって設定される処分費にはバラツキがあります。
そのため、処分を依頼する前に複数の業者から見積もりを取り、費用の比較を行うことが推奨されます。
太陽光パネルの処分費に関する相場は、あくまで基本的なガイドラインとして捉え、個々の状況に合わせた正確な見積もりを得ることが大切です。
太陽光発電のパネルは長寿命ですが、最終的には破損やリフォームなどで撤去が必要になることがあります。
この場合、設置業者やメーカーに相談して、適切な廃棄処理を進めるべきです。
多くのパネルは埋立てで廃棄されますが、環境影響への配慮からリユースやリサイクルの必要性が高まっています。
この背景に応じて、ネクストエナジー・アンド・リソース社のような企業が使用済みパネルの買取りと再販を行う「太陽光発電リサイクルセンター」のような事業に取り組んでいます。
さらに、鳥取再資源化研究所では、リサイクルが難しいとされていたアンチモンを含む太陽光パネルのガラスを無害化しつつ新たな材料「ポーラスα」に再利用する技術を開発しました。
このように太陽光パネルの再利用やリサイクルを進めることで、太陽光発電は環境問題への貢献をさらに強化することができるでしょう。
参考:太陽光発電リサイクルセンター
参考:株式会社鳥取再資源化研究所
太陽光パネルの撤去を検討している方は、いくつかの重要なポイントを念頭に置く必要があります。
太陽光パネルの撤去作業は、その後の影響を考慮することが不可欠です。
特に注目すべきは以下の二点です。
これらのポイントについて詳しく解説します。
太陽光パネルを撤去する前にしっかりとチェックし、適切な対策を講じておきましょう。
太陽光パネルの撤去を行った後、屋根の状態のチェックは非常に重要です。
というのも、パネルの撤去作業中に屋根が損傷する可能性があるためです。
特に、長年パネルによって隠されていた部分の屋根は日光や雨水にさらされていないため、予期せぬ傷みや劣化が隠れていることがあります。
撤去作業が不適切に行われた場合、屋根材に傷がついたり固定部分が緩んだりすることがあります。
これが原因で雨漏りが発生するリスクが高まります。
また、太陽光パネルの固定用金具やその他の部品が屋根に残されていることもあり、これらが水の侵入を引き起こす可能性も否定できません。
このような問題を未然に防ぐためには、太陽光パネルを撤去した後、屋根修理の専門業者に状態を確認してもらうことをお勧めします。
専門業者は屋根の損傷を正確に評価し、必要な修理やメンテナンスを提案してくれます。
これにより、将来的な雨漏りのリスクを減少させることができるでしょう。
太陽光パネルが産業用途で使用されていた土地の撤去後の活用方法は、賢明な計画が必要です。
太陽光パネルの撤去に伴い、その土地をもう一度有効活用する手を考えましょう。
以下に、撤去後の土地利用に関する様々な提案をいたします。
撤去された土地は、しばしば「雑種地」として登録されていますが、これは税金が「宅地」の次に高いとされる地目です。
産業用途での利用を終了する場合は、税負担を軽減するために「山林」などの地目に変更することを検討してみましょう。
所有している土地には固定資産税が発生します。
その土地をいかに効率的に活用するかを考えることが重要です。
これらの提案を参考に、土地の有効活用についてぜひ検討してみてください。
2022年7月から施行された新たな規制により、10kW以上の発電能力を持つ事業用太陽光発電設備を運用する事業者は、太陽光パネルの廃棄に関する費用を積立てることが法的に義務付けられています。
これは、太陽光パネルの廃棄時に発生する高額な処分費用を確実にカバーするための措置です。
太陽光パネルの寿命が尽きた際、あるいは性能が低下した場合には適切な廃棄処理が必要ですが、これには相応の費用が発生します。
不法投棄を防ぐため、事業者は廃棄時にこれらの費用を支払えるよう、事前に資金を積み立てる必要があるのです。
積立てる金額は固定価格買取制度(FIT制度)において、20年の契約期間中の半分、すなわち10年間で積み立てることが求められています。
廃棄時にはこの積立金を使用して処分費用を支払うことができるため、事業者は安心して廃棄処理を進めることができます。
ただし、廃棄時の実際の費用が積立金を超える場合は事業者がその差額を負担する必要があります。
そのため、実際の廃棄コストが予想を上回らないよう、事前の計画立てと積立金の適切な管理が重要です。
この規制は、太陽光発電事業を持続可能なものにするための重要な一歩と言えるでしょう。
太陽光パネルを撤去しようと考える前に、そのパネルの運用方法について改めて考えることは大変重要です。
太陽光パネルの廃棄を決定する前に、「本当に廃棄する必要があるのか?」という問いに、再度目を向けてみましょう。
廃棄を考える理由は様々ですが、それには以下のようなケースがあります。
廃棄を検討している場合、専門業者に依頼することが一般的です。
しかし、売電収益が低下したなどの理由で処分を考えているなら、以下のような代替的な運用方法も検討してみてはいかがでしょうか。
これらの運用方法を検討することで太陽光パネルをより有効に活用し、環境への影響を最小限に抑えることが可能です。
それぞれの選択肢を確認し、本当に廃棄するのが最善の選択なのか検討してみましょう。
太陽光発電の発電能力を最大限に活用する方法として「家庭用蓄電池」と併用する方法がおすすめです。
太陽光パネルから得られる電力を蓄電池に蓄積し、非常時の電源として活用するシステムは安定した自家発電システムを構築する上で大変役立ちます。
具体的には、10kWh以上など太陽光発電も発電能力以上の容量を持つ家庭用蓄電池を導入することで、日中に太陽光パネルで生成された電力を効果的に蓄えることができます。
このシステムにより災害時の停電などの非常事態にも、家庭内での冷暖房や照明といった基本的な電力需要に応えることが可能です。
太陽光発電の発電能力と蓄電池の容量によっては、ご家庭の必要電力を自給自足することもできるかもしれません。
また、電気自動車(EV)を所有している場合、この太陽光発電や蓄電池を利用して自宅での充電が可能となります。
これにより、外出先での充電スポットを探す手間や充電にかかるコストを削減できるという利点もあります。
このように太陽光パネルを単に廃棄するのではなく、蓄電池との組み合わせを通じて非常用電源として再利用することは環境面だけでなく経済的にも大きなメリットをもたらすことでしょう。
この活用方法を検討することで、太陽光パネルの価値をさらに高めることが可能です。
太陽光パネルをただ廃棄するのではなく、買取サービスを活用して資金に換える選択肢もあります。
廃棄する代わりに買い取ってもらうことで、パネルの残存価値を現金化することが可能です。
不要になった太陽光パネルが意外な収益源となる可能性があります。
買取を検討する際、以下の点を考慮すると良いでしょう。
これらの点を踏まえて、太陽光パネルの買取方法を検討することで、無駄なく資源を活用し、経済的なメリットを最大限に引き出すこと可能です。
太陽光パネルの状態や処分の期限を考えながら、最適な買取方法を見極めてみましょう。
今回は太陽光パネルの撤去費用や方法について詳しく解説しました。
太陽光パネルの撤去はその方法と費用に関する重要な点を理解することが重要です。
今回の記事で解説したように、撤去された太陽光パネルは「産業廃棄物」として扱われ、最終的な処分は専門業者によって行われます。
撤去費用は太陽光パネルのサイズや状態・撤去作業の難易度によって異なるので注意しましょう。
また、撤去後の雨漏りリスクや土地の再利用計画も考慮しなければいけません。
なお、太陽光パネルを撤去する前に運用方法を再度検討するのがおすすめです。
たとえば、蓄電池と併用して非常用電源としての再利用や、買取サービスを活用して売却するなどを検討してみましょう。
これらの要点を踏まえ、太陽光パネルの撤去計画を慎重に立てることが重要です。
エコ電気サービスでは、太陽光発電はもちろん、取り扱いのある蓄電池やV2Hシステムなど、全ての商品を適正価格でご案内することをお約束しています。
まだ太陽光発電のメーカーなどがお決まりでない場合、専任の担当者が一緒にメーカーを選定しますので、ご安心ください。
訪問販売が来てその場で契約してしまったなど、お急ぎの場合はお電話でのご相談が便利です。
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最後までお読みいただき、ありがとうございました。