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メガソーラーは環境破壊なのか?メリットや問題点を徹底解説

メガソーラーは環境破壊なのか?メリットや問題点を徹底解説

私たちが国や地域を問わず、共通で取り組んでいかなければならない課題として挙げられるのが、地球環境の維持に対する取り組みです。

環境問題とされているものにはさまざまな種類がありますが、その中でも地球全体に影響を及ぼしている温暖化は、いずれ私たち人間の生活を大きく脅かしてしまうものではないかと言われています。

そんな温暖化を筆頭とする環境変化への懸念から、国際社会では持続可能な開発目標である「SDGs」が強く提唱されており、これは日本を含む先進国を中心に、総力をあげて取り組んでいかなければならない問題です。

人類がSDGsを掲げて活動していく上で1つのキーワードとなるのが脱炭素であり、温暖化を促進させてしまう温室効果ガスの筆頭、二酸化炭素の排出をできるだけ減らしていくことが望ましいとされています。

そのような脱炭素へ向けた取り組みの中でも大きい要素として挙げられるのが化石燃料からの脱却であり、環境を改善していくためには代替となるエネルギーを探していかなければなりません。

太陽光パネルを利用した太陽光発電は、化石燃料を使わずに多くのエネルギーを生み出していくことが可能になるため、今後幅広い分野から注目を集めることが予想されます。

また、環境負荷のないクリーンエネルギーを探す上で、筆頭として挙げられるのが太陽光です。

そこで今回は太陽光発電において重要な要素となるメガソーラーについて、さまざまな情報をご紹介させていただきます。

メガソーラーとは

メガソーラーとは

メガソーラーとは太陽光パネルを広大な面積に敷き詰めたものを指しており、中でも発電規模が1000kW以上になるものがメガソーラーと言われています。

一般的な住宅の屋根に備え付けられる太陽光発電システムは10kW未満であり、最低でもその100倍の規模を誇っているのが特徴です。

大規模な出力を確保できることから産業用の電力として用いられているケースが多く、企業によって運営されている場合が多いです。

メガソーラーの設置には最低でも約2ヘクタール以上の土地が必要とされており、実際に都市部ではなく郊外・山地などに設置される様子を目にされたことがある方も多いのではないでしょうか。

一般的な野球のグラウンドが約1ヘクタールであるため、その倍以上の面積と考えると、広さをイメージしていただけるのではないかと思います。

例えば、傾斜地などの十分な日照量を確保できる土地を用意することができれば、太陽光というクリーンなエネルギーから、多くの電力を生み出すメガソーラーを建設し、利用することが可能になるのです。

メガソーラーのメリット

メガソーラーのメリット

メガソーラーは現代社会の構造において、重要な要素を担っている存在ですが、同時にその賛否について語られることの多い存在でもあります。

メガソーラーについて深く知るためには、メリット・デメリットの両面について正しく理解しておく必要があると言えるでしょう。

メガソーラーが各地に設置されている背景には、どのようなメリットが存在するのでしょうか。

まずは気になるメリットについて、詳しく見ていきましょう。

カーボンニュートラルを後押しできる

メガソーラーのメリットについて語る上で、まず触れておかなければならないのがカーボンニュートラルです。

カーボンニュートラルとは、いわゆる脱炭素のことであり冒頭でも触れた通り、太陽光発電は化石燃料を使用せずにエネルギーを確保することができ、カーボンニュートラルを強力に後押ししてくれます。

二酸化炭素は私たち人間をはじめ、さまざまな動物たちの呼吸によっても排出されていますが、それだけでなく、化石燃料の燃焼時に発生する二酸化炭素も多くの割合を占めています。

現代社会を成り立たせていくためには大量のエネルギーが必要であり、従来の社会ではそれを石油などを燃やした火力発電のエネルギーなどによって賄っていました。

しかし、化石燃料を燃やす際に発生する大量の二酸化炭素は、どうしても地球環境の悪化を招く原因となってしまっていました。

二酸化炭素は地球を温室化させる温室効果ガスの筆頭であり、このまま二酸化炭素の排出量に制限を設けずにいると、地球の温度が際限なく高まり続けてしまいかねません。

そうなると海面の上昇や生態系の変化、作物の生育への影響など、多大な問題が生じてしまいます。

温度上昇に伴う環境の変化が世界に与える影響は非常に大きなもので、現代社会を安定した形に保っていくためには温暖化への対策が必須となります。

そこで重要になってくるのがカーボンニュートラルであり、大量のエネルギーを必要とする産業分野をメガソーラーを駆使することで支えていくことは、脱炭素の観点で非常に有効な手段であると言えるでしょう。

再生可能エネルギーの普及に繋がる

メガソーラーのメリットとして次に挙げられるのが、再生可能エネルギーの普及に繋がるということです。

再生可能エネルギーとは石油、石炭、天然ガスなどの有限なエネルギーとは異なり、太陽光、風力、地熱などの自然界に由来した、なくなることのないエネルギーを指した言葉です。

私たち人類がこれからも恒久的に社会を営んでいくためには、枯渇しないエネルギーを探すことが1つの重要なテーマとなってきます。

石油などの化石燃料はいつか枯渇してしまうものであり、枯渇するまで何の対策も取らずに手をこまねいていれば、私たち人類はいずれエネルギー不足という深刻な問題に直面することになってしまうでしょう。

また、まだ石油が枯渇していない現代においても、石油は国際情勢や石油国側の事情などの影響によって価格の上下動が起きるため、不安定な存在となっています。

その点、再生可能エネルギーの筆頭である太陽光は、太陽が寿命を迎える数十億年後まで決して枯渇することがなく、太陽は地球上のどこにでも降り注ぐエネルギーであることに加えて、運用するために場所を問わない点も大きな強みです。

また、仮に太陽光エネルギーのより良い運用が見つかったとすれば、先進国と後進国の差を埋めていくための原動力としても役立ってくれるでしょう。

そして何より地球環境を悪化させるCO2を排出しないため、未来を見据えたエネルギー運用の中核を担ってくれる存在として注目されています。

遊休地の有効活用

日本は国土面積は広いものの、山岳地帯が占める割合が大きいことから、有効に利用できる面積はある程度限られてきてしまうのが特徴です。

そんな国土を有効活用していくためには、遊休土地を増やさないことが重要なポイントになってきます。

遊休土地とは土地取得から2年以上利用されていない土地を指す言葉であり、国土利用計画法という法律において、一定以上の面積を有し、かつ何の用途にも利用されていない土地については、都道府県知事によって利用促進が促される場合があります。

遊休地に挙げられるのは、単純な空き地となっている土地だけではありません。

例えば、ゴルフ場は広大な面積を利用して設けられる設備ですが、そのうちホールとして利用されているスペース以外は、特に用途のない遊休地となってしまっているケースも多々見受けられます。

しかしゴルフ場の敷地である以上、外部から人を積極的に招き入れるような運用も難しく、なかなか生かせる形が見つけにくいのが現状です。

そのような遊休地の用途における有力な候補となるのが、メガソーラーの設置です。

一定以上の面積の土地が遊休地となってしまう理由にはアクセス性の悪さなどさまざまな理由がありますが、メガソーラーであればアクセス性などを問題にすることなく、その土地に役割を持たせることができます。

また、メンテナンスを除いて人が訪れる必要もない施設であるため、ゴルフ場の遊休土地を利用した設置などでも問題が起きません。

メガソーラーの設置は、日本が発展を遂げていく上で重要な広い敷地を生かす手段の1つとして、無理なく行える有力な選択肢と言えるでしょう。

売電収入が得られる

太陽光パネルを設置したことによって得られる電力は、そのまま電力として利用するだけでなく、余った分を売却することもできるのが特徴です。

特にメガソーラーの規模ともなると発電が行われる電力の単位も非常に大きくなり、利用状況によってはまとまった量の電力を売却できるケースも出てきます。

1000kWのメガソーラーを1年間稼働させると、約100万kWhの発電量を見込むことができます。

これは一般的な家庭の電力消費量300年分に相当する電力量であり、極めて膨大な量の電力だと言えるでしょう。

太陽光発電の電力は国の再エネ固定価格買取制度の対象となっており、この制度を鑑みた上で売電収入を単純に計算すると、年間で約920万円の収入を見込むことができます。

売電価格は下落傾向にありますが、それでもメガソーラーの売電によって得られる収入は一定以上の額となり、設置時にかかったコストの回収を早めてくれるでしょう。

税制面で優遇措置を受けられる

メガソーラーの設置はエネルギー問題の解決に向けたさまざまな手段の中でも、非常に有効性の高いものだと目されています。

太陽光発電は政府によって推奨されている発電方法でもあり、メガソーラーの設置時には税制面における優遇措置を受けることができます。

太陽光発電にかかる固定資産税は[評価額×税率(標準1.4%)]で計算され、17年間に渡って税金が発生しますが、同時に太陽光発電設備は減価償却資産に該当するため、法定耐用年数の17年間にわたって減価償却費として計上可能になり、課税所得を減らせるのがメリットです。

また、2016年から発足している中小企業経営強化税制を利用した優遇を受けることもでき、太陽光発電設備にかかる費用を、導入年度に100%計上できる即時償却(特別償却)、もしくは太陽光発電設備にかかる税金を、10%もしくは7%控除できる税額控除を選択できます。

即時償却は本来であれば数年にわたって減価償却しなければならない費用を申請年度に100%減価償却することができ、売電収入が増える初年度の税金の抑制が可能となります。

税額控除は課税所得ではなく法人税から直接税額が控除されることによって、長期的な視点で見たときにより大きな金額の控除を受けることができるでしょう。

メガソーラーの設置時にはメガソーラー自体から得られる電力の使用や売電収入だけでなく、税制面を含めてコストを考慮していくことが大切です。

参考:京セラ株式会社「【中小企業経営強化税制・中小企業投資促進税制】太陽光発電導入に活用できる優遇税制とは  | 太陽光発電・蓄電池 | 京セラ

企業のイメージアップに繋がる

世界的なSDGs重視の風潮に沿って、企業単位でも環境保護に向けた取り組みを行っているかどうかという点は、企業のイメージ戦略における重要なポイントになってくるでしょう。

メガソーラーを利用したエネルギーの産業への活用は、SDGsへの配慮を行っているというアピールポイントとなってくれます。

また、企業イメージを向上することができれば、顧客から選ばれやすくなります。

規模や業態の似た2つの企業を比較したとき、選ぶための決め手を欠くというケースにおいて環境保護に向けた活動を行っているというプラスのイメージは有力な要素として働いてくれるでしょう。

さらに、他社との協力も図りやすくなり、業務を大きく後押ししてくれる要素となること請け合いです。

業界内の同業他社との競争から抜け出し、優れた業績を納めていくためには、メガソーラーの活用を積極的に検討していくことも大変おすすめです。

メガソーラーの問題点

メガソーラーの問題点

メガソーラーは多くのメリットを持ち、利益を生んでくれますが、手放しに賞賛されるだけの存在ではありません。

現代社会におけるメガソーラーの影響について正しく知るためには、功罪の罪にあたる部分にもしっかりと目を向けていく必要があります。

メガソーラーの問題点として挙げられることの多い要素を以下でご紹介いたしますので、順に見ていきましょう。

森林伐採など環境破壊に繋がることも

メガソーラーの設置はカーボンニュートラルを通した環境保全に大きな効果を発揮するとされていますが、その反面、メガソーラーを設置すること自体が環境破壊に繋がっていくという批判も存在しています。

元々切り開かれていた土地にメガソーラーを設置するのであれば問題はありませんが、メガソーラーの設置時は利益面を追求するあまり、山岳地帯の森林などを伐採し、設置のための敷地を確保したというケースも少なくありません。

カーボンニュートラルの実現を見据えていく上で、光合成によってCO2をO2へ変えてくれる森林の面積を減らしてしまうことは本末転倒ではないかと言われているのも事実です。

また、メガソーラーの運用時は太陽光パネルを冷却する必要があり、そのために近くの水源を利用することによって、水源への負荷が生じてしまうことも懸念点です。

もう1つ、メガソーラーの設置自体が生態系の破壊に繋がってしまうという批判も存在しています。

人工的な設備を大規模に設置することから周辺に住む野生動物などへの影響はどうしても出てしまいやすく、野生動物の居住エリアが変化し、熊や猿などの動物が人間の生活圏に出てきてしまう遠因になっているケースも見受けられます。

そのため、メガソーラーは必ずしも環境に良い影響をもたらすものだと断じるのではなく、土地の状態や環境を鑑みた上で、総合的に影響を判断していく必要があると言えるでしょう。

地域住民の感情を無視した導入はトラブルに繋がることも

メガソーラーの問題点の1つに挙げられることが多いのが、景観への影響です。

無機質な人工物である太陽光パネルが広大な面積にわたって敷き詰められている光景は、どうしても自然景観からは浮いたものとなってしまいがちです。

また、景観の問題だけでなく、メガソーラーが設置されたエリアは土壌が乾燥しやすくなり、地質によっては砂ぼこりが起きやすく、空気の状態が悪化してしまう場合があります。

メガソーラーはその性質上、人の居住エリアから離れた山地などに設置されることが多くなっていますが、場合によっては人の居住エリアに干渉してしまうケースも少なくありません。

地域住民からすればメガソーラーは慣れ親しんだ景観を大きく変化させてしまう異物であり、その住民感情を無視した設置はトラブルのもととなってしまいかねないと言えるでしょう。

仮に訴訟などのトラブルを抱えてしまうと、メガソーラー設置によって得られるはずだった優良企業としてのイメージがかえって損なわれてしまう結果になる可能性もあります。

メガソーラーの設置を検討する際は、その土地の利用状況や環境を適切に精査し、地域住民からの理解を得た上で設置を行っていくことが大切です。

設置費用や管理費用が高額

太陽光パネルを設置する際は、その機能が正しく発揮されることを前提に、しっかりと固定されることで安全性が確保されていなければなりません。

そのため、太陽光パネル設置時は専門的な技術を持った業者による施工が必要であり、一定以上の額の施工費用を支払う必要が出てきます。

それがメガソーラーの規模になる場合は設置される太陽光パネルの数も膨大であるため、比例して施工費用もより高額になってしまいます。

メガソーラーの施工費用は政府試算によると、2ヘクタールの面積における1MWの施工につき、3.5億円からが目安です。

実際の施工費用は土地の状況や送電線との兼ね合いによって変動してきますが、いずれのケースでもそれなりの予算が必要になってくるでしょう。

加えて、太陽光パネルは設置すればあとは放置で良いという性質のものではありません。

例えば、パネル面が汚れてしまうと太陽を受けられる効率が低下し、発電量が低下することもあります。

他にも、太陽光パネルを安全かつ適切に運用していくためには定期的なメンテナンスが不可欠であり、年間につき数百万単位の維持管理コストが必要となってきます。

また、売電収入の軸となる固定買取価格は下落傾向にあるため、初期コストの回収には10年から15年ほどの期間がかかるでしょう。

このような背景があるため、メガソーラー設置時は基本的に短期でのコスト回収は困難であることを織り込んでおくことが大切です。

災害時には二次被害の原因となってしまうことも

メガソーラーによって生じるさまざまな問題の中でも、特に重大なものとして挙げられることが多いのが、災害時に二次被害を誘発してしまうリスクです。

メガソーラーが設置された場所は地盤が脆弱になり、土地の環境によっては地震や台風に際して地滑りが発生しやすくなってしまう可能性があります。

これは太陽光パネルの設置時に樹木の保水力が失われることと、重機で土を固めることなどに由来しており、地盤が乾いて耐久性が大きく低下してしまうことが1つの理由として挙げられるでしょう。

例えば、金沢工業大の調査によると2024年の元日に石川県で発生した能登半島地震では、3ヵ所でメガソーラーに関連した斜面崩落などの被害が確認されています。

土砂災害のリスクがある傾斜地に設置されている太陽光発電施設は、全国で200ヵ所以上に上るとされており、それらすべての施設において二次災害が起きる可能性が存在しています。

また、メガソーラーが設置された土地において地滑りなどが発生すると、太陽光パネル自体が地滑りに含まれてしまい、地滑りの威力が高まることで、危険性が大幅に増してしまう点もデメリットです。

メガソーラーを設置する際には、万が一の災害時における影響も鑑みた上で、リスクから目を背けることなく十分な配慮を心がけることが大切になります。

メガソーラーの導入は環境破壊に繋がらないよう、綿密に計画することが重要

今回は太陽光パネルを広域にわたって設置する設備である「メガソーラー」について、さまざまな角度からご紹介させていただきました。

メガソーラーは現代社会における環境問題、エネルギー問題に対する有効な一手となりうる存在ですが、メリット・デメリットの両面にきちんと目を向けていくことも重要です。

環境への好影響と悪影響が表裏一体となっているのがメガソーラーの特徴であり、その性質を十分に把握した上で、丁寧な運用を行っていくことが求められます。

メガソーラーを正しく利用していくためには、利益ばかりを優先するのではなく綿密な計画を立てて、長期的なコストやリスクを十分に理解した上で設置・運用を行っていくことが大切です。

費用や税制、得られる収入を天秤にかけつつ、メガソーラーの導入・運用について検討してみてください。

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