これから自宅に太陽光発電の導入を検討されている方ならどのようなメリットがあって、どれくらいの価格で売電する事が出来るのかを知っておくのはとても大事な事です。
太陽光発電で作った電力は、固定価格買取制度(FIT)によっていくらで買い取ってもらえるのか予め決められているので、導入にかかった高額な設置費用がいつ元がとれるのか気になる方も多いと思います。
こちらの記事では、2023年の太陽光発電の売電価格と今後価格の推移などをわかりやすく解説します。またFITが満期を迎えた後の最善の方法もご紹介致します。
太陽光発電導入の際にぜひ参考にして下さい。
この記事のタップできる目次
太陽光発電とは再生可能エネルギーである太陽の光で電気を発電する環境に優しい発電方法です。
自宅の屋根などに設置するだけで手軽に自家発電ができるので人気があります。
また、発電した電気はご自宅で消費するだけでなく、電力会社に売電することができるのも人気の一つです。
海外では新築時に太陽光発電の設置を義務化している地域もあり、その環境効果は見過ごせないものがあります。
今後、家庭用蓄電池やEV・V2Hの普及により更に太陽光発電の価値は高まっていくでしょう。
太陽光発電を設置する上でどのようなメリットがあるのでしょうか。
ここでは以下のような太陽光発電のメリットをご紹介します。
いきなり太陽光発電の営業マンが訪問してきたことはありませんか？
約束もしていないのに訪問してくる業者とは決して契約してはいけません。
また、最初の見積もり金額から大幅に値引きしてくるような業者も信用できませんよね？
訪問販売の太陽光発電は大幅に値引きされたとしても、適正価格よりもかなり高額な場合が多いです。
もしも見積もりを渡された場合は適正価格であるか確認しましょう。
太陽光発電・蓄電池の訪問販売の危険性について詳しくはこちらの記事も参考にしてください。
太陽光発電の適正価格は1kWあたりの単価(kW単価)で表します。
気になる太陽光発電の適正価格は1kWあたり、約250,000円前後です。
見積り金額から1kWあたりの単価を確認する場合、下記のように求めます。
太陽光発電の見積り金額 ÷ 太陽光発電の発電容量 = kW単価
例えば、発電容量6kWの太陽光発電の見積り金額が1,500,000円であれば、
1,500,000円 ÷ 6kW = 250,000円/kw
以上のようになり、適正価格ぴったりでの見積りだと分かります。
メーカーや設置枚数、設置工法によってはある程度前後しますが、それでも適正価格で販売している業者であれば20万円代から外れるようなことはないでしょう。
太陽光発電の適正価格について、こちらの記事でより詳しく解説しています。
太陽光発電で発電した電力を売ることで収入を得ることができますが、その売電価格は太陽光発電を設置される年によって異なります。
また、一度決まった家庭用太陽光発電(容量10kW未満)の売電価格は10年間は固定です。
そのため、設置される年の売電価格はしっかりと確認していきましょう。
2023年度の家庭用太陽光発電(容量10kW未満)の売電単価は1kWhあたり16円です。
また、2024年度も同じく1kWhあたり16円と発表されています。
ご自宅に太陽光発電をご検討中の方はぜひ参考にしてください。
参考：経済産業省 資源エネルギー庁「買取価格・期間等｜FIT・FIP制度｜なっとく！再生可能エネルギー」
再生可能エネルギーの泉、太陽。
その光を力に変える太陽光発電は、地球に優しい電源として期待が寄せられています。
しかし、太陽光発電システムを手に入れるには、高額な費用が壁となって立ちはだかります。
そんな中、環境を思いやる政策が策定されることとなりました。
それが、FIT（固定価格買取制度）です。
この制度により、太陽光発電で発電した電力を各電力会社が安定した価格で10年間買取してくれます。
日差しを電気に変える技術がより身近な存在となるよう、この政策はただ電力の買取だけでなく、私たちの意識や社会の仕組みにも変化をもたらしています。
家計に優しいだけでなく、未来へと続く環境への配慮がここに凝縮されているのです。
太陽光発電システムが生活の一部になれば、自然のリズムに息づく生活が手に入るでしょう。
太陽を友にするという選択は、より多くの人が心地よい暮らしと地球環境を守ることに貢献する一歩となります。
FIT制度はその一歩を踏み出しやすくするための支援と言えるでしょう。
光を未来へのエネルギーに変える太陽光発電。
これを皆さんも身近に感じていただけたら幸いです。
※FITはFeed-in Tariffの略。Feed-inは入れる供給するという意味で、Tariffは電気などの請求方式という意味。
太陽光発電の興隆と、その先に待ち受ける展開について掘り下げてみましょう。
2009年11月、日本では太陽光発電に関する大きな動きがありました。
それが、前述しました固定価格買取制度、通称FITのスタートです。
この制度により、家庭や企業が太陽光パネルで生成した電力を国が保証した価格で長期間、確実に売ることが可能になりました。
当初は10年間という期間で、安定した収入を見込めるとあって、この制度は太陽光発電の普及を大いに促進しました。
FITの開始から10年が経過すると、売電契約が終了する「卒FIT」という新たな節目が生まれます。
例えば、制度開始時に太陽光発電を始めた人たちは2019年にその期間を迎え、日本全国で約56万人が新たな選択を迫られました。
この現象は「2019年問題」とも呼ばれ、太陽光発電を継続すべきか、別の電力会社に切り替えるべきか、あるいは自家消費に切り替えるべきかなど、多くのオーナーが次の一手を考える契機となりました。
太陽光発電システムに対する国民の関心は、FITの制度開始以降飛躍的に高まり、環境に優しく断続的なエネルギー源としての価値は再評価されています。
卒FIT後の選択肢は多岐に渡りますが、長期的な視点でみると、自家消費型のシステムがより注目されつつあります。
余剰電力を活用し、家計の節約にもつながるため、これまで以上に太陽光発電に注目が集まるでしょう。
総じて、日本における太陽光発電の動向は、この10年で大きく変化し、さらなる進展が期待されています。
技術の向上、コストの低減、そして利用者の意識の変化が組み合わさって、太陽光将来への展望は明るいものに映ります。
一方で、FIT終了後の道筋をどう描くかは、太陽光発電を取り巻く各ステークホルダーにとって重要な課題です。
エネルギー政策は常に進化しており、太陽光発電がこれからの時代を担うエネルギーとして、長く輝き続けるためには、柔軟性と前向きな取り組みが求められます。
太陽光発電が注目され始めた頃、日本でも2009年に固定価格買取制度（FIT）がスタートしました。
この制度のもとで、再生可能エネルギーの普及を目指し、国は発電者に安定した収入を保証するための売電価格を設定しました。
初期の頃は太陽光発電の導入コストが高かったため、1kWhあたり48円という高額で買い取られていました。
しかし、技術の進歩とともに設備費用は減少。
それに伴い、補助金の削減や市場の競争の促進が行われてきました。
導入コストが下がったため、年々売電価格は下落し、2023年には1kWhあたり16円まで下がっています。
具体的にみていくと、FITの売電価格は徐々にではありますが、着実に1円から2円のペースで下降。
太陽光発電業界では、このように売電価格が落ち着いてきた現在でも、発電コストの継続的な削減とともに、さらなるビジネスモデルの工夫が求められています。
例えば、余剰電力を効率的に利用したり、蓄電池と組み合わせたりなど、利益を最大化するための新しいアプローチが研究されています。
しばしば誤解されることですが、2019年11月に幕を閉じたのは特定の太陽光発電所に適用されていた固定価格買取制度(FIT)の契約であり、制度そのものが終わったわけではありません。
この仕組みは、引き続き新たな再生可能エネルギー源への支援として機能しています。
具体的には、FITの下での契約は開始から10年間と決められており、この期間が経過すると固定価格での買取保証は終了します。
しかし、発電電力の売電自体は継続して可能であり、手続きなども必要ありませんのでご安心ください。
FIT制度満了後には、各電力会社と新たに売電契約を結ぶこととなります。
また、その際には元々の電力会社から、より売電単価の高い電力会社へと売電先を変更することも可能です。
固定価格買取制度が10年の満期を迎えると、電力を買い取ってくれる事業者と新しく契約を結び引き続き余剰電力の売電を行う事が可能です。
2023年の全国大手電力会社のすべてが電力の買取プランを公表していますので卒FIT後の売電価格を確認しておきましょう。
| 各大手電力会社 | 卒FIT後の電力買取価格 | |
| 北海道電力 | 8円/kWh | |
| 東北電力 | 9円/kWh | |
| 北陸電力 | 8円/kWh | |
| 東京電力 | 8.5kWh | |
| 中部電力 | 8円/kWh | |
| 関西電力 | 8円/kWh | |
| 中国電力 | 7.15円/kWh | |
| 四国電力 | 7円/kWh | |
| 九州電力 | 7円/kWh | |
| 沖縄電力 | 7.7円/kWh | |
これらの大手電力会社は2019年の発表時から買取単価が変わっていませんので、卒FIT後も安定して売電収入を得ることが可能です。
反対に、新電力との売電契約であれば、大手電力会社以上の売電単価も期待できます。
しかしながら、毎年単価が変わる電力会社もあるようなので、大手のような安心感は少ないでしょう。
10年間の固定価格買取が終了した後は、売電価格が大きく下がる事になります。
余剰電力を売電する事も出来ますが、発電した電力を最大限に活用するにはどうするのが最適でしょうか。
大きく分けて2つの方法があります。
今後、太陽光発電システムをお持ちの方が今後考えるべきポイントは、固定価格買取制度(通称: FIT)終了後の対策。
ご家庭でこのクリーンエネルギーを存分に利用するためには、ただ電力を作るだけではなく、賢い貯蓄方法が求められます。
なぜなら、FIT制度の優遇期間が終わると、高額だった売電収入が大幅に減少します。
ここで蓄電池の出番です。
蓄電池というのは、簡単に言うと家庭用の大きな「バッテリー」のようなもの。
太陽光で作った余剰電力をここにためておけば、日差しがない夜でも、その電力を活用することができるのです。
さて、蓄電池を活用するメリットは安定供給だけではありません。
特に災害時には、外部電源が断線した際でも、蓄えておいた電気で生活を支えることができる安心感があります。
太陽光発電と蓄電池を合わせることで、両者の相乗効果を享受し、エコで経済的、さらには安全面でも強い味方になってくれるのです。
太陽光発電の専門家としての私からのアドバイスは、エネルギー自給の先を見越して、早めに蓄電池への投資を検討してほしいということ。
日々のエネルギーコストの削減はもちろん、将来の不安に備えた家庭の自立を目指していただければ幸いです。
太陽光発電システムと蓄電池に加えて電気自動車とエコキュートを組み合わせるのもおすすめです。
ガソリン車を利用されている方は毎月のガソリン代を節約する事が出来ますし、お風呂やキッチンなどでガスを使われている方は、IH＋エコキュートを導入しオール電化にする事で太陽光パネルで発電した電力で家庭に必要なエネルギーをすべてまかなえます。
これでガス代も浮きますね。
太陽光発電を設置している方は蓄電池を後付けで設置してご自宅をオール電化にするだけで家庭内の様々な電化製品を使う事が出来ます。電気代を気にする事なく快適にエコライフ生活を実現可能です。
卒FIT後は売電価格が7〜9円/kWhと大きく下がりますが、それ以上の価格10円以上で買い取ってくれる会社も増えています。
高く買い取ってくれる会社と相対・自由契約を結び余剰電力を売電する事で定期的な収入を得る事も可能です。
太陽光発電は2011年からFIT制度がスタートし、全国に普及していきました。
2011年当初は1kWhあたり48円と高い価格で売電を行う事が出来ていたので大きな利益を出せた事は事実です。
2023年の売電価格は16円/kWhまで下がってしまいましたが、これから太陽光発電を導入して費用対効果が下がるという事ではありません。
2011年当初の太陽光発電の導入価格は1kWhあたり50万円程とかなり高かったのですが、2023年現在は、1kWhあたりの導入価格が25万円とかなり安くなっているのです。
太陽光発電システムはどのタイミングで購入しても8〜10年程で導入費用を回収出来るように設定されています。
導入費用は低価格になっているので、売電価格が下がったとしても損するわけでは無いので安心して下さい。
太陽光発電は世界中で普及し、製品の大量生産によって価格を下げる事に成功しています。
近年の太陽光パネルは高出力のモデルが出てきており低価格で電力を効率的に作る事が出来ます。
今回は太陽光発電の固定買取制度(FIT)と売電価格について詳しくまとめました。
卒FIT(売電価格満了期)が来て売電価格が大幅に下がったとしても、太陽光発電の活用方法は2つある事をお伝えさせていただきました。
これらの方法を選ぶことで、卒FIT後も太陽光発電を最大限に活用する事が可能です。
年々売電価格は下がっているものの、太陽光発電の導入費用も比例して下がっているので費用対効果が悪くなるわけではありません。
どのタイミングで導入しても設置の際にかかった導入費用は8〜10年で回収する事が可能。
2023年からFITを利用して太陽光発電を設置した場合は1kWhあたり16円、また2024年からFITを利用する場合も、1kWhあたり16円の固定価格で10年間売電する事が可能です。
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